皆様の中には充実した保障の医療保険をご希望の方もいらっしゃると思いますが、保障内容を手厚くするほどに、やはり支払う保険料が高くなります。
毎月支払う固定費が家計を圧迫して、日々の生活に支障をきたしては意味がありません。
そこで、公的な健康保険に加入していると「高額療養費」制度が利用できます。
1ヵ月の医療費の自己負担額が一定額を超えると超過分は健康保険から出るという制度で、自己負担額の上限は9万円弱（所得区分が一般の場合）。
100万円医療費がかかっても、窓口で払うのは3割の30万円。さらに、約21万円が高額療養費制度から戻ってきて、自分が払うのは約9万円ということです。
さらに、勤務先が加入している健康保険組合によっては、自己負担額をさらに引き下げている場合もあります。
貯蓄が充分であれば医療保険は不要という考え方もありますが、これからかかると思われる教育費や住宅のことなどを考えると、
貯蓄を取り崩さないようにする事がベターです!(^^)!
という事でどの程度の医療保障が適切なのでしょうか。
まず、入院給付ですが、先程の自己負担月9万円を30日で割ると1日3000円。
1ケ月当たりの入院日額3000円を高額療養費制度でまかなうと考えて、その他の入院中の食事代や保険がきかない差額ベッド代などを考慮した金額を打ち出してみてはいかがでしょうか。
入院日額10000円であればより安心かもしれませんが、保険料もその分高額になります。
教育資金や住宅資金の準備を考慮すれば、少しでも保険料は抑えながら必要な保障を確保することをお勧めいたします。
入院以外の主な給付金としては、手術給付金と通院給付金があります。
入院が年々短期化傾向にあるため、通院保障は必要性が増すかと思いますが、ここは保険料との見合いで考えてもいいでしょう。
また、医療保険には、終身タイプと「10年更新、80歳まで」のような定期タイプがあります。
終身タイプは一生涯の保障であり、保険料も変わらない安心感がありますが、保険料は高めです。
定期タイプは当初の保険料は安いものの更新ごとに上がっていくのが一般的です。それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、選んでください。
高額療養費のおさらい
健康保険に加入している人なら、窓口で負担する医療費は、6歳（就学）〜70歳未満で原則3割、70歳～74歳までは原則2割負担（2014年3月までに70歳以上になっている人は1割負担）です。
健康保険には、自己負担分が高額になったときの負担軽減のために「高額療養費制度」が設けられています。これは1カ月の医療費の自己負担が定められた上限を超えた場合に、その超えた分が後から払い戻される制度です。
自己負担額の上限は収入によって決められており、たとえば70歳未満で標準報酬月額28万～50万なら、1カ月の上限額は8万100円＋（医療費－26万7,000円）×1％で、だいたい9万円台で収まります。
入院日額5,000円～1万円が目安に
医療保険には保障が一生涯続く終身型と、保障期間が一定期間に限られる定期型があります。平均寿命が伸びている現状を考えると終身型の方が安心感はありますが、保険料は高めになりますので、バランスを考えたうえでどちらを選ぶかを決めましょう。